人類と金の歴史

一説には人類が初めて発見した金属は「金」であると言われています。しかし当時は加工の技術が無かったこともあり、基本的に装飾品として用いられていました。古代のエジプトでは、ファラオのお墓に金が供えられており、紀元前1300年頃からは金の採掘技術や金の純度測定技術も発展してきました。紀元前7世紀頃には金の貨幣も確認されており、国際通貨としての役割を担っていたようです。18世紀の初めには、砂金が初めてアマゾンで採掘されました。その後1848年にアメリカのカリフォルニアの放水路にて金が発見されたことをきっかけに、オーストラリア、シベリア、南アフリカなどの地域でも本格的に金の探索が行われるようになりました。

このような歴史の流れを振り返ると、金は文明の始まりから人の心を魅了し翻弄し続けてきたということが分かります。

黄金の国と呼ばれた日本

日本で金の採掘が盛んになったのは17世紀以降になります。ではそれ以前の日本の金は一体どこからきたものなのでしょうか？1つは朝鮮半島から持ち運ばれた金だったという説で、もう1つが1671年に廃山となった岩手県の茂倉金山と玉山金山から採掘されたものだという説です。当時の献上資料から推測して、一面金箔でできた「中尊寺金色堂」はこれらの金山から集めた金を使って建てられたのではないかと言われています。マルコ・ポーロが証言した「金でできた建物」とは、恐らくこの「中尊寺金色堂」のことを指しているのだと思われます。

日本で金採掘が盛んになったきっかけは佐渡金山

佐渡金山は1601年、山師により発見された金山です。この佐渡金山が発見されたことで日本での金採掘は急速に盛んになっていきます。金山が発見されるとすぐに徳川家康からの指示で幕府の直轄領として指定され、本格的に金の採掘が始まりました。当時は比較的簡単に採掘ができる方法として「露天掘り」が取り入れられていました。佐渡金山で採掘された最盛期の金の量は年間で400キロでした。この金の採掘はそれから約270年と、江戸幕府が終わりを迎えるまでの間続けられ、徳川幕府の財政を支える収入源となっていました。

西洋からの新技術導入

花形であった佐渡金山も、江戸時代の末頃より少しずつ衰退していきます。そこで新しく政権を握った明治政府は西洋の新技術である「竪坑」と「西洋式選鉱場」を導入することにしました。金本位制により貨幣制度導入を目指していた政府は金の増産を望みました。採掘技術を進めるためドイツから新技術を導入し、「大間港整備」「北沢浮遊選鉱場建設」を取り入れました。

インフレと金

米国では2022年4月のコア消費者物価上昇率が前年同月比3.0％になるなど、物価が上昇基調にあります。市場が織り込む期待インフレ率も6年6ヶ月ぶりの水準。経済活動再開の過程における需要の盛り上がりが背景と想定されます。もっとも、新型コロナ禍が厳しさを増した2021年3月以降、FRBをはじめとして多くの中央銀行が大量にマネーを供給しました。景気の回復により、FRBが量的緩和の減速を検討するとの観測もありますが、リーマンショック後の経験を振り返れば、マネーの圧縮に至るには相当の時間を要する見込みです。つまり、ストックとしての過剰流動性は維持される可能性が強いということです。

その場合、景気の拡大に伴って銀行の超過準備に積み上げられたマネーが実体経済に流入し、通貨価値下落型のインフレとなるシナリオは十分に考えられます。暗号資産の価格が不安定化するなか、インフレリスクへのヘッジ手段として金が見直されるのではないでしょうか。また、世界各国の外貨準備を見ると、過去10年間、ドルのウェートが低下する一方、金の残高が着実に増加。特に目立つのは中国とロシアです。この両国はドル経済圏からの離脱を図っていると推測され、自国通貨安定のため金の保有高をさらに増加させる可能性がありました。

過去を振り返ると、1930年代前半世界恐慌の下、過半の国が金本位制から離脱し、米国も1971年のニクソン・ショックで金とドルの兌換を完全に停止しました。しかしながら、過去100年間、長期的に見れば、金は米国の物価を上回るパフォーマンスを示しています。従って、足下、通貨価値下落のリスクが高まるなか、インフレヘッジの有力な手段として金は改めて見直されるのではないでしょうか。過去100年間において、日本は2度のハイパーインフレを経験しています。1回目は終戦直後であり、戦前・戦中に膨らんだ国家債務が要因です。円の価値が短期間に急落し、物価の急騰を招いきました。2回目は1973～75年の第1次石油危機時における「狂乱物価」に他なりません。この2回のハイパーインフレ期において、金はヘッジ手段として十分な機能を果たしていました。

金準備の残高は、2020年末に3万5,244トンに達して過去最大になりました。2009年3月末には3万トンの大台を切っていましたが、リーマンショック後は着実に増加、外貨準備に占める比率は14.1％になっています。金の産出量は年間2,500〜3,000トンなので、その2割弱が外貨準備に吸収されたというわけです。これほど公的需要が大きなウェートを占める資産は他にありません。特に金準備の保有を大きく増加させたのはロシアと中国です。この2ヶ国で全外貨準備による増加分の54.7％を占めています。ここから見るに中ロ両国はドル経済圏からの離脱を目指していると予想されます。特に中国は、デジタル化により人民元の国際化を進めると見られています。そのためには、人民元の安定性・信頼性確保が極めて重要であり、外貨準備に積み上げた金を担保とする意図なのではないでしょうか。

新型コロナ下での大量の通貨供給を受け、金の価格は2021年8月に最高値を更新しましたが、その後はビットコインが急騰するなか調整局面を迎えました。おそらく、取引きが容易で値動きの大きな暗号資産がより選好されたのでしょう。しかしながら、暗号資産は本源的な価値を持たないため、規制の変化にも強くありません。そのため、通貨価値下落へのヘッジ手段として、金が改めて見直されつつあると見られています。IMFによれば、世界の国々の外貨準備においてドルは趨勢的にウェートを落としているとのことです。通貨別の内訳が明らかにされている金を除いた外貨準備額に対し、2020年末にドルの比率は初めて60％を割りました。1971年8月のニクソン・ショックから50年を経て、自国通貨の信頼性を担保するための外貨準備の構成は、多様な通貨を取り込む方向へ進んでいるのではないでしょうか。

まとめ

金への需要拡大には2つの背景があると考えられます。その1つは、新型コロナ禍の下で大量に供給されたマネーの存在があります。中央銀行による出口戦略が上手く行かない場合、通貨価値下落型のインフレに陥る可能性が高まり、そのヘッジの手段として、金が選ばれる可能性は強いと予想されます。もう1つは、中国、ロシアによるドル経済圏離脱の動きに他なりません。米国は経済制裁措置の手段にSWIFTによるドル決済の規制を活用しており、両国にとってドル依存は避けたいはずです。また、中国は人民元経済圏の構築を目指すと見られ、通貨の安定性・信頼性を金により担保する必要があるのではないでしょうか。この2つの背景は、今後も金の需給関係を引き締めるでしょう。