銀ETFのおすすめ銘柄一覧！ 人気の理由やメリット・デメリットを解説

銀ETFの場合、信託報酬という保有コストがかかりますが、年率0.5％前後の銘柄が多くなっています。

たとえば、100万円相当の銀ETFを1年間保有したとしても、年間のコストは5,000円程度です。現物を購入する際の費用と比べると、銀ETFは効率的な投資手段といえるでしょう。

リアルタイムで売買できる

銀ETFは、証券取引所が開いている時間帯であれば、市場の価格動向をリアルタイムで確認しながら、自分の判断で好きなタイミングで取引を成立させられます。

そのため、価格が目標まで上昇したときに利益を確定する売り注文や、価格が下落した局面で買い増す注文を柔軟に出せます。

一方、銀の現物投資では、業者の営業時間内に連絡を取り、手続きを進めなければなりません。価格も業者が提示する買取価格や販売価格に従うため、市場価格そのもので即座に取引するのは困難です。

銀ETFの市場は活発で取引量も多いため、高い流動性で柔軟な資産形成が可能です。

リスク分散できる

手持ちの資産に銀ETFを組み入れると、資産全体のリスクを分散させる効果が期待できます。資産が株式や投資信託に偏っていると、市場全体が下落した際に資産価値が大きく減少するおそれがあるため、リスク分散は大きなメリットです。

銀の価格は、株式や債券といった金融資産とは異なる要因で変動する傾向をもっています。そのため、ポートフォリオに銀ETFを加えておけば、株式市場が不調な時に銀の価値が資産全体を下支えする効果が期待できます。

インフレヘッジになる

銀はそれ自体に価値がある実物資産のため、銀ETFへの投資はインフレによる資産価値の目減りに備える有効な手段となります。

現金や銀行預金は、インフレが進行すると同じ金額で買えるものの量が減ってしまうため、実質的な価値が低下します。一方、実物資産である銀は、インフレによって通貨の価値が下がったとしても、銀そのものの価値は失われません。

銀ETFを保有すると、物価上昇から資産を守る効果が期待できます。

銀ETFのデメリット

多くのメリットがある銀ETFですが、投資を検討する上ではいくつかの注意点もあります。ここでは、銀ETFのデメリットを3つ解説します。

金よりも価格変動幅が大きい

銀は、同じ貴金属である金と比較して、価格の変動幅が大きくなる傾向にあります。銀は工業用としての需要が、全体の約半分を占めているためです。

銀は太陽光パネルの部材や電気自動車、スマートフォンなどの電子部品に必要な素材で、世界経済の景気動向によって価格が大きく変動します。

また、銀の市場規模は金の市場に比べて小さいため、比較的少額の投機的な資金が流入するだけでも価格が大きく動く場合があります。短期的には含み損を抱えるおそれもあるため、余剰資金の範囲で投資しましょう。

金よりも流動性が高くない

銀市場は、金の市場と比較すると規模が小さく、流動性が低いという側面をもっています。

金の市場には世界各国の中央銀行や大規模な機関投資家が参加しており、膨大な量の取引がおこなわれています。それに対して銀の市場参加者は限られており、日々の取引量も金には及びません。

そのため、一度に大きな金額の売買注文を出すと、想定より不利な価格で取引が成立するおそれがあります。

ただし、個人投資家が一般的な金額で取引する場合、今回紹介した代表的な銀ETFであれば、流動性の問題に直面することはほとんどないでしょう。

為替変動リスクがある

銀ETFへの投資には、為替レートの変動が損益に影響を与えるリスクがあります。銀の国際価格は米ドル建てで取引されており、国内で取引される円建てのETFであっても、為替の動きから間接的な影響を受けるためです。

たとえば、購入時よりも円高（例：1ドル150円→140円）が進むと、銀の価格自体が上昇していても、円換算した際の価値が減るおそれがあります。逆に、円安は利益を押し上げる要因になります。

銀ETFへ投資する際は、銀そのものの価格動向だけでなく、米ドルと円の為替レートにも注意が必要です。

【今後の価格】銀の価格推移と購入方法

銀への投資を成功させるには、過去の価格動向と将来の価格を左右する要因を把握する必要があります。ここでは、直近5年間の価格の動きを振り返り、今後の銀価格の動向を考えていきましょう。

直近5年間の銀価格の推移

過去5年間の銀価格は、世界的な経済情勢を反映して大きく変動しました。2020年には、新型コロナウイルスの感染拡大による経済の先行き不安から価格が一時下落したものの、その後は各国の金融緩和を背景に急回復し、上昇基調となっています。

2022年以降も、世界的なインフレや地政学リスクの高まりを受けて、安全資産としての需要が銀価格を下支えしました。このように銀の価格は、金価格の動向や世界経済全体の流れと密接に関連しながら推移しています。

今後も銀価格は上昇傾向

銀の価格は、中長期的に上昇すると期待されています。最大の根拠は、活発な産業需要と供給不足の構造です。

銀は、脱炭素社会の実現に必要不可欠な太陽光パネルや、普及が加速する電気自動車といった分野に欠かせない素材です。そのため、銀の需要は拡大が見込まれており、消費量を押し上げると考えられています。

一方で、世界の銀需給は慢性的な赤字構造にあり、需給のひっ迫が価格を支える要因と見られています。

世界的なインフレが続く状況では、通貨価値の目減りを避けるための実物資産として、銀への投資需要も堅調に推移するでしょう。これらの要因により、銀の価値は将来的にさらに高まると期待されています。

銀ETF購入方法

銀ETFの購入は、証券会社の口座があれば、株式取引とほぼ同じ手順で簡単におこなえます。

まず、取引をしたい証券会社を選び、総合口座を開設します。口座開設が完了したら、購入に必要な資金を証券口座に入金してください。

次に、証券会社の取引ツールやWebサイトで、購入したい銀ETFの銘柄名または証券コード（ティッカー）を入力して検索します。銘柄の取引画面が表示されたら、「買い注文」を選択し、購入したい口数と注文方法を指定しましょう。

注文方法には、価格を指定する「指値（さしね）注文」と、価格を指定しない「成行（なりゆき）注文」があります。

一般的におすすめされているのは指値注文です。銀ETFは、個別株に比べて流動性が低い銘柄もあり、成行注文を出すと思わぬ高値で取引成立（約定）してしまうリスクがあります。

注文内容を確認して発注し、取引が成立すれば購入は完了です。

銀ETFの購入におすすめの証券会社ランキング

銀ETFの取引を始めるには、証券会社の口座が必要です。とくにネット証券である楽天証券とSBI証券は、取扱銘柄の豊富さや取引ツールの使いやすさから、多くの投資家に利用されています。

楽天証券

楽天証券は、楽天グループが運営するネット証券です。国内に上場している銀ETFはもちろん、SLVやSILといった米国上場のETFも取り扱っています。

楽天証券の大きな魅力は、楽天ポイントを利用して投資信託や株式を購入できる点です。取引手数料に応じて楽天ポイントが貯まるため、楽天のサービスを普段から利用している人にはいっそうメリットがあります。

また、国内株式の取引手数料が無料になるコースも用意されています。取引ツールやスマートフォンアプリも直感的に操作できるように設計されており、投資初心者でもスムーズに取引を始められるでしょう。

SBI証券

SBI証券は、国内トップクラスの口座開設数を誇るネット証券です。SBI証券の強みは、取扱商品のラインナップが豊富な点で、国内ETFはもちろんのこと、米国をはじめとする海外のETFも多数扱っています。

また、取引手数料も業界最低水準に設定されており、コストを抑えながら資産運用ができます。TポイントやVポイントなど、提携するポイントサービスが複数あり、自分のライフスタイルに合わせて貯めるポイントを選べるのも特徴です。

これから本格的に資産運用を始めたいと考えている方にとって、有力な選択肢のひとつといえます。

銀ETFに関するよくあるQ＆A

銀ETFへの投資を検討するなかで、さまざまな疑問点が出てくる場合があります。ここでは、銀ETFに関する代表的な質問を取り上げ、それぞれの内容について解説します。

銀ETFと銀の投資信託の違いは？

銀ETFと銀の投資信託の違いは、取引所に上場しているかどうかです。

銀ETFは上場しているため、株式と同じように証券取引所の取引時間中にリアルタイムで売買できます。一方、投資信託は上場しておらず、1日に1回算出される基準価額で取引されます。

また、購入できる場所も異なり、ETFは証券会社でのみ取り扱われていますが、投資信託は銀行や郵便局などでも購入可能です。銀ETFと銀の投資信託は、どちらも銀に投資できる金融商品ですが、複数の違いがあります。

銀ETFの税金はどうなりますか？

銀ETFで得た利益は、株式の利益と同じ扱いのため、原則として課税対象です。売却によって得た譲渡益に対し、合計20.315％（所得税15％・復興特別所得税0.315％・住民税5％）の税率が適用されます。

しかし、証券会社で「源泉徴収ありの特定口座」を活用すると、納税の手間を省けます。証券会社が利益から納税額を計算して納めてくれるため、確定申告が原則不要です。

また、NISAの成長投資枠を利用すると、年間240万円までの投資額が非課税の対象です。銀ETFへ投資する際は、税金の制度を理解し自分の状況に合った方法を選ぶと、効率的な資産運用につながるでしょう。

ただし、米国上場のETF（SLVやSILなど）から分配金を受け取る際は、米国で現地税が源泉徴収された後に国内で課税されるため注意が必要です。条件を満たせば「外国税額控除」を利用できる場合があります。

まとめ

銀は、太陽光パネルやEVといった成長産業に必要不可欠な素材であり、今後も需要の拡大が見込まれています。まずは楽天証券やSBI証券などのネット証券で口座を開設し、銀ETFへの投資を始めてみることをおすすめします。